■ 「忙しい」の正体を、言葉にできますか

医療機関の会議室やナースステーションで、現場の情報共有においてよく耳にする言葉があります。

「人が足りない」「現場が回らない」「とにかく忙しい」

皆が必死に現場を支えていることは疑いようのない事実です。 しかし、その「忙しい」は、具体的に何に時間を取られているから生じているのか、明確に答えられるでしょうか。

「患者対応が長引いている」「書類作成が増えた」という現場の声はよく上がります。 ただ、これだけでは「具体的に何名を増員すべきか」「どの作業を機械化すべきか」という経営判断には繋がりません。

現状の業務量が曖昧なまま、感覚だけで改善を進めても、適切な効果を得ることは至難の業です。 結果として、経営陣も現場の職員も、お互いに徒労感を抱え、疲弊していくという現状です。

【 経営と現場、埋まらない視点の溝 】

なぜ、経営陣と現場の対話はこうも噛み合わないのでしょうか。 双方が見ている指標が根本的に異なっているためだと筆者は考えます。

経営陣が注視するのは、病床稼働率や医業収益、人件費率といった結果を示す数字です。 対して現場が直面しているのは、目の前の患者へのケアや、それに伴う膨大な事務作業という、日々の診療における労力です。

現場の負担の中には、書類業務や突発的な患者対応など、経営側の数字には表れないものが数多く存在します。 予期せぬ患者対応にかかった30分や、備品を探し回った10分、使いにくい記録システムによる二度手間。

これらは一つひとつは小さくても、積み重なれば現場にとって計り知れない負担となります。 この実態を可視化しないままトップダウンで「残業を減らそう」と号令をかけても、現場からは反発が生まれることが想定できます。 経営陣と現場の対立は、このような視点のズレから生じることがほとんどです。

■ データは監視のためではなく、現場を守る武器となる

現場の負担を客観的に明らかにする手段のひとつに「業務量調査」があります。

調査の実施を打診すると、現場からは「監視されるのか」「手を抜いていないか調べられるのか」という強い拒否反応が出ることがあります。 だからこそ、調査を行う際は、その目的を明確に伝えなければなりません。

人員を削減するためではなく、現場の献身的な働きを経営陣に正しく伝えるための、客観的な根拠をつくることが真の目的です。

「なんとなく大変だから人を増やしてほしい」という定性的な訴えだけでは、財務への責任を負う経営者は簡単に決裁を下せません。 客観的なデータに基づき、事実として提示することが求められます。

”専門業務以外の書類作成や物品補充に、1日平均〇時間が割かれています。この部分を事務職へ移管すれば、専門職が本来の業務に集中でき、残業代の適正化が期待できます”

ここまで状況の解像度が高まれば、感情論ではなく、事実に基づいた建設的な議論が始まります。 業務量の可視化は、現場と経営の目線を揃えるための共通言語に他ならないと筆者は考えます。

グラフを用いて業務量を可視化します

【 次の一手を、確信を持って打つために 】

相次ぐ物価高騰に加え、2026年の診療報酬改定、医療従事者の働き方改革等、時代に適合するために医療機関の経営改善は常に行っていく必要があります。

限られた人員や資金をどこに配分するのか。 業務の分担か、システムへの投資か、それとも純粋な人員増か。

その判断を少しでも精度の高いものにするためには、まず自分たちの足元である現状を、可能な限り詳細なデータとして把握することから始まります。

日々の診療やケアに追われる中で、自院の内部だけで業務を細かく記録し、集計・分析まで完結させるのは、現実的には極めて困難です。 院内の職員だけで行おうとすれば、調査そのものが新たな負担となり、本来の業務を圧迫しかねません。

■ 第三者の視点を入れるという選択

自院の力だけで取り組むのが難しいと感じた場合、外部の専門家を頼るのも一つの有効な手段です。

外部が入る最大の利点は、単なる集計作業の代行ではありません。 しがらみのない中立的な視点で、現場の実態を客観的に分析できることにあります。

現在弊社では業務量調査の委託料のキャンペーンも行っております。まずは状況を整理するための壁打ち相手として、気軽にお声がけください。

お問い合わせはこちら：https://www.msp-inc.co.jp/contact/